【図解】ZAZA株式会社（メトリー）の評判は？営業電話の断り方と掲載効果

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「メトリーという比較サイトから掲載の営業電話がきたけれど、ZAZA株式会社って信頼できるの？」——この記事にたどり着く方の多くが、まさにこの状況ではないでしょうか。

結論：ZAZA株式会社もメトリーも実在する正規のサービス。判断すべきは「自社に使い道があるか」だけ

3行でわかる結論

• 会社は実在します…法人登録があり、クラレ・旭化成・横河電機など大手の掲載実績もあります
• 営業電話は違法でも詐欺でもありません…比較サイトが掲載企業を増やす、ごく一般的な営業活動です
• ただし掲載も契約も義務はゼロ…断って問題ありませんし、興味があれば無料掲載から試せます

つまり「怪しい会社かどうか」で悩む必要はほとんどなく、判断すべきは自社の製品カテゴリで露出を増やす価値があるかどうかだけ、というのがこの記事の結論です。以下、その判断材料を順に整理します。

ZAZA株式会社とメトリーの基本情報

👉 一言でいえば、「工業版の価格.com」とイメージすると分かりやすいです。

営業電話・メールが「しつこい」と感じたときの対応

掲載も契約も義務はない、が大前提

まず押さえておきたいのは、掲載や契約に応じる義務は一切ないということです。仕組みと対応の流れを図にまとめました。

そのまま使える断り方の例文

逆に、産業用製品を扱うメーカー・商社であれば、無料掲載の範囲で露出を増やせるサービスでもあります。「しつこいから怪しい」と切り捨てる前に、自社にとって使い道があるかだけ確認して判断するのが損のない対応です。

営業の連絡が多いのには、はっきりした理由があります

「しつこい」という評判は、対応した担当者の態度だけで生まれているわけではありません。メトリーの収益の作り方を見ると、連絡の頻度が高くなりやすい構造がはっきり見えてきます。ここを知っておくと、断るにしても検討するにしても判断が速くなります。

検索する側が無料なのは、掲載企業が費用を負担しているから

メトリーは、エンジニアや購買担当者が製品を検索・比較し、メーカーへ問い合わせるところまでを無料で使えます。運営側も「製品を掲載するメーカーも無料で利用でき、一部の企業から広告費等を受け取ることで運営している」と説明しています。

つまり、掲載企業への営業活動そのものが、このサービスを無料で維持するための収益源です。広告費を負担する企業がいなければ、50万点規模の製品データベースを無料で公開し続けることはできません。連絡が来ること自体は、仕組みの外で起きている迷惑行為ではなく、仕組みの内側にあります。

8万社が載っていても、費用を払っているのは一部

メトリーには2025年3月時点で掲載企業8万社以上、製品50万点以上、カテゴリは7,000以上あります。無料掲載枠がある以上、この8万社の大半は費用を負担していない利用者ということになります。

一方で、カテゴリごとの上位表示枠には数の限りがあります。「いま、このカテゴリの枠が空いています」という形の連絡が起きやすいのはこのためです。枠が埋まれば連絡は止まり、空けばまた動きます。時期によって連絡が集中して感じられるのは、この枠の空き方によるところがあります。

カテゴリが7,000に分かれているため、1社ずつ当たるしかない

産業用製品は「窒素ガス発生装置」「超音波洗浄機」のように細かく分かれており、1つのカテゴリに該当するメーカーが数社から数十社しかいないことも珍しくありません。テレビCMやWeb広告でまとめて認知を取る売り方が成立しにくい領域です。

結果として、該当するメーカーへ個別に連絡する形にならざるを得ません。受け手から見れば「うちにばかり来る」ように感じられますが、送り手から見れば7,000のカテゴリを順に当たっている——この非対称が、体感の差を生みます。

構造を知っても、断る自由は1ミリも減りません

ここまでは「なぜ来るのか」の説明であって、「だから応じるべき」という話ではありません。掲載も契約も義務はなく、断ったことで不利益を受ける仕組みもありません。前の章の例文は、そのまま使って構いません。

ただし、営業の頻度と、サービスとして使えるかどうかは別の話です。連絡が重なった時期の印象だけで切り捨てると、自社のカテゴリに競合が何社載っているのか、そこで選ばれる位置に立てるのか、という本来見るべき材料を確認しないまま終わってしまいます。

メトリーの評判｜良い声と悪い声を並べて見る

評判は「集客効果」と「営業の強さ」で真っ二つ

寄せられている声を整理すると、評価が割れるポイントははっきりしています。

注目したいのは、悪い評判の多くが「サービスの品質」ではなく「営業の接触頻度」と「広告表示の分かりにくさ」に集中している点です。掲載を検討する側にとっては、致命的な欠点というより「知っておけば済む話」に近い内容と言えます。

信頼性の判断材料｜確認できること・できないこと

外から確認できる範囲は限られる

「実在する正規の会社である」ことは十分に確認できます。一方で上場しておらず財務情報は公開されていないため、規模や収益状況までは外部から見えません。長期の取引先として深く組むかどうかは、この点を踏まえて判断してください。

「詐欺まがいでは？」と思ったら、3分で確認できます

知らない会社から連絡が来たとき、いちばん確実なのは口コミを読むことではなく、公的な記録に当たることです。メトリーの場合、次の3つで実体を確認できます。

① 法人番号を国税庁のサイトで照会する

ZAZA株式会社の法人番号は 3180301030551 です。国税庁の法人番号公表サイトでこの番号を検索すると、商号「ＺＡＺＡ株式会社」、本店所在地「愛知県名古屋市中村区名駅１丁目１番１号ＪＰタワー名古屋２１Ｆ」が表示され、過去の所在地変更の履歴まで確認できます。

実在しない会社を名乗っている場合、この照会で商号と所在地が一致しません。最初に潰しておくべき関門はここで、口コミを何十件読むより早く結論が出ます。

② 公的な情報基盤に載っているかを見る

経済産業省が運営する法人情報サイト gBizINFO にも、同じ法人番号で登録があります。また佐賀県産業スマート化センターでは、ZAZA株式会社がサポーティングカンパニーの1社として、メトリーの内容とともに紹介されています。

行政系の支援機関に掲載されていること自体が品質を保証するわけではありませんが、連絡先も所在地も定まらない事業者では起こりにくい状態ではあります。

③ 事業の広がりを見る

メトリーは日本語のほか複数言語で提供され、米国・インド・英国・オーストラリアなど日本国外にも展開しています。ZAZA株式会社は2017年7月の設立で、メトリーのほかに訪日旅行者向けの料理体験プラットフォーム「airKitchen」も運営しています。新経済連盟にも加盟しており、2025年も継続していることが公表されています。

短期間で畳むことを前提にした事業で、多言語対応やカテゴリの積み上げにここまで手をかけることは考えにくいところです。

確認する先	分かること	目安の時間
国税庁 法人番号公表サイト	商号・本店所在地・変更履歴	約1分
gBizINFO（経済産業省）	法人情報の登録の有無	約1分
公式サイト・自治体の支援機関	事業内容・掲載規模・提携の実態	約1分

ここで確認できるのは「実在する事業者かどうか」までです。財務状況は未上場のため公開されておらず、掲載順位の決まり方も詳細は公表されていません。長期の取引先として深く組むかどうかは、前章の「確認できないこと」も踏まえて判断してください。

営業の印象と、サービスの中身は分けて評価する

詐欺的な事業者かどうかと、自社にとって使えるサービスかどうかは、別々に確かめられます。前者は上の3分で片づきます。後者は、実際に自社の製品カテゴリのページを開いて、競合が何社載っているか、上位にどんな会社が並んでいるかを見れば見当がつきます。

営業を受けたときの印象だけで判断すると、この2つが混ざります。実績とカテゴリの中身で判断するほうが、掲載する場合もしない場合も、後から悔いが残りにくくなります。

導入企業の効果｜成果が出やすいのはどんな会社？

公開されている導入事例

• ポートウェルジャパン…案件化した商談のうち約27％がメトリー経由。新しいカテゴリを作り、上位表示を確保したことが成功要因
• クラレ…「窒素ガス発生装置」で導入。認知度アップと定常的な問い合わせ獲得に効果あり
• その他の大手掲載例…旭化成、横河電機、ヤマハ発動機、島津製作所など

これらの事例に共通しているのは、「競合がまだ少ないカテゴリに、早い段階で掲載した」という点です。逆に言えば、条件が違えば同じ効果は期待できません。自社がどこに当てはまるかを整理したのが次の図です。

👉 成果が出やすいのは「ニッチ分野で早期に掲載」「自社にSEOノウハウがない」という条件がそろった会社です。すでに指名検索で問い合わせが来ている会社にとっては、効果は限定的になりやすいでしょう。

無料掲載と有料プランの違い

まず無料枠で試し、手応えがあれば有料へ

まずは無料掲載で自社製品ページへの流入や問い合わせの様子を見て、手応えがあれば有料プランを検討する、という段階的な使い方ができます。営業電話で即決する必要はまったくありません。資料を取り寄せて社内で比較検討すれば十分です。

ZAZA株式会社・メトリーのよくある質問

Q1. メトリーは無料で使える？

製品の検索・比較は無料です。企業側の基本掲載も無料枠があり、有料プランで広告・上位表示が可能になります。

Q2. 上位表示は広告なの？

一部はスポンサー枠です。表示順＝必ずしも品質順ではない点は、利用する側も掲載する側も知っておいたほうがよいでしょう。

Q3. 信頼できる会社なの？

法人登録や大手企業との掲載実績から、一定の信頼性はあると判断できます。ただし設立2017年と歴史は浅く、財務情報は非公開です。

Q4. 効果はどれくらい出る？

公開事例では案件化率27％などの数字が挙がっています。ただしカテゴリや競合状況に大きく依存するため、前掲の4象限で自社の位置を確認してから期待値を決めてください。

Q5. 個人でも使える？

使えます。主な利用者は研究者や購買担当ですが、誰でも無料で閲覧可能です。

Q6. 営業がしつこいという評判は本当？

複数の口コミで見られる声です。受け手によっては気になる頻度と感じるかもしれません。断り方は前掲の例文を参考にしてください。

Q7. 海外製品も扱っている？

英語版サイトもあり、海外製品の掲載も一部存在します。

Q8. 掲載をやめたくなったら？

無料掲載であれば費用は発生しません。有料プランは契約内容によって解約条件が異なるため、申し込み前に期間と解約条件を書面で確認しておくのが安全です。

断り方の前に、電話そのものを減らす手もあります

例文を用意しておけば、その場は落ち着いて切れます。ただ、代表電話が鳴るたびに手が止まる、取り次ぐ側が気を使う——しんどいのはそこですよね。着信のたびに「この通話は録音されます」と流れるタイプや、登録外の番号を鳴らさずに保留できるタイプの電話機なら、断る場面そのものが減ります。

とはいえ、営業の連絡は違法でも詐欺でもありません。自社のカテゴリを一度は見ておきたいなら、着信を全部止めてしまうのはもったいないところ。今の電話機で困っていないなら、無理に買い替える話ではないと思います。

楽天市場で見る／Amazonで見る

結局、メトリーは使うべき？

• 信頼性：法人登録・大手掲載実績あり → 一定の安心感
• メリット：問い合わせ増加、認知拡大、比較の利便性
• 注意点：営業色が強め、上位表示の仕組みが広告と混在

👉 結論：ニッチ分野のメーカーや、新規顧客を獲得したい企業にとっては有効な選択肢。
まずは無料枠から試して、費用対効果を見極めるのがおすすめです。営業電話に不快感があったとしても、それとサービスの使い道は切り分けて考えると判断を誤りません。

※本記事は公開情報および公開されている導入事例をもとに整理したものです。料金体系やプラン内容は変更される場合があるため、最新情報は公式サイトでご確認ください。

【更新履歴】2026年8月13日：営業の連絡が多い理由をメトリーの収益構造から説明する章と、法人番号などで実在性を確認する手順の章（図解付き）を追加しました。／2026年8月10日：結論を冒頭に移動して構成を刷新し、成果が出やすい会社を示す4象限の図解を追加。会社概要・評判・信頼性の早見表、断り方の例文表、Q&A（8問）を新設しました。